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筆記具販売に回復基調 カギ握る米国への輸出

2010年05月20日

「明るい兆しが見えてきた」と日本筆記具工業会堀江会長(5月13日上野)

 筆記具の動向が、2009年秋以降、小幅ながら回復基調になっている。回復へカギを握るのは米国だ。

 日本筆記具工業会(東京)の資料によると、第4四半期は、対前年比でボールペン0.8%減(前々年比11.5%減)、マーキングペン6.9%減(同6.3%減)、シャープペンシルが7.6%減(同17.8%減)、鉛筆4.9%減(同18.3%減)となり、悪いながらも落ち込み幅が狭まり、戻り感が出ている。

 日本の2009年筆記具販売額は1207億8600万円(対前年比15.6%減)、輸出は655億円(同16,4%減)。一昨年の世界的不況と中国など新興国産品の伸びが減少の理由で、ほとんどの品目で対前年2ケタのマイナス。

 中でもボールペン(油性、水性)の落ち込みが大きかった。筆記具完成品の販売金額落ち込みは、対前年で199億円減少し、2007年に比較すると242億円減少している。

 回復に欠かせないのが米国経済だ。2009年の米国への輸出は、164億6400万円。対前年比で49億7900万円(23.2%減)、対前々年になると145億1500万円(46.9%減)減少しており、2010年、どこまで戻せるかにかかっている。

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