矢野経済研究所(東京都中野区)は、1月9日、「文具・事務用品市場に関する調査結果 2017」結果（2016年度対象）を発表した。調査は2017年10月～12月に文具・事務用品関連事業者等を対象に行なった。

　2016年度の国内文具・事務用品市場規模はメーカー出荷金額ベースで、前年度比横ばい推移の4692億円だった。文具・事務用品市場は、2012年度以降、個人向け需要に対応したヒット商品が創出された筆記具が大きく拡大し、市場規模全体を底上げしている。ただ、ここ数年は筆記具の伸長にも落ち着きが見られ始めており、2016年度は紙製品、事務用品類の縮小分を補いつつ、市場を拡大させるまでには至らなかった。

　同年度を分野別に見ると、筆記具が前年度比1.8％増の983億円、紙製品が同0.9％減の1616億円、事務用品が同0.1％減の2093億円だった。

　筆記具は、水性ボールペンのヒット商品が市場拡大を牽引し、2012年度以降プラス成長を継続させている。2016年度は、中高価格帯を中心に供給面で課題を抱える万年筆が微減推移となったが、それ以外の品目は前年度比で増加した。特に大人の塗り絵ブームによって色鉛筆の特需が発生した鉛筆や、高機能・付加価値商品が多数投入され、全体的に好調なシャープペンシルが伸長し、市場拡大に寄与した。

　紙製品は、法人需要の減少や学童人口の減少、価格競争などを反映して長期的に減少傾向。当該分野で5割程度の構成比を占める封筒は、2015年度に実施された国勢調査やマイナンバー制度に対する封筒需要のようなプラス要因がなく、マイナス成長となった。一方、手帳やノートは、これまで個人向け需要が好調で市場を伸ばしていたが、近年はやや頭打ちとなっている。2016年度の手帳は引き続き増加したものの、ノートは前年度比で横ばい推移だった。

　事務用品は、調査対象13品目のうち、電子文具、事務用のり、粘着テープ、ファイル類、カッターの5品目が前年度を上回った。ただし、総じて増加幅は小さく、事務用品市場全体は、おおよそ横ばい推移だった。


　「文具・事務用品マーケティング総覧2017年版」（発刊日：2017年12月25日）は、A4判453頁。書籍定価110,000 円（税別）。