プラス（今泉公二社長）は、事務用品、ファイル・バインダーや紙製品などステーショナリー製品の約1000品目について、今年4月1日から価格改定を実施する。

　為替円安の進展、原材料費の高騰、海外生産拠点での人件費の上昇が続く中、経費削減や業務改善等の効率化などの企業努力のみでは限界があることから実施する。

　対象製品は、事務用品、ファイル・バインダー、紙製品など1054品目で、値上げ率は全体平均で約12％。