矢野経済研究所(東京都中野区)は、1月5日、「文具・事務用品市場に関する調査結果 2015」結果を発表した。調査は2015年10月～12月に文具・事務用品関連事業者等を対象に行なった。

　同調査によると、2014年度の国内文具・事務用品市場規模（メーカー出荷金額ベース）を前年度比0.6％減の4,662億円だった。2013年度は前年度比0.6％増の4,704億円だった。

　文具・事務用品市場は、景気後退期以降、2011年度までは法人需要を中心に低迷が見られていたが、2012年度以降は、個人需要に対応したヒット商品が創出された筆記具が大きく拡大し、市場規模全体を押し上げている。一方、2014年度については、筆記具は拡大となったものの、紙製品、事務用品の落ち込みをカバーするまでには至らず、市場全体は微減推移となった。

　同年度を分野別に見ると、筆記具が前年度比3.8％増の928億円、紙製品が前年度比 0.7％減の1,656億円、事務用品が同2.3％減の2,078億円だった。

　筆記具は3期連続のプラス成長であり、2012年度以降、水性ボールペンのヒット商品が市場拡大を牽引している。また、主要メーカー各社が投入する高機能・高付加価値を訴求する商品は、消費者需要を着実に捉えており、2014年度は調査対象7品目のうち、マーカー類（油性・水性）を除く 5品目で前年度を上回った。

　紙製品は、当該分野で5割以上の構成比を有する封筒が消費増税の反動減などの要因で前年度割れとなった。ただ、手帳類やノートは、近年、個人向け需要が好調となっており、特に手帳類は2011年度以降拡大基調が続いている。

　事務用品は、調査対象13品目のうち、前年度を上回ったのは、ファイル類、事務用のりの2品目に留まり、デジタル化の進展など、オフィス環境の変化や依然として続く経費削減など、法人需要の停滞に影響を受けている。

　2014年度の国内ボールペン（水性ボールペンと油性ボールペンの合算値）市場規模はメーカー出荷金額ベースで、前年度比 5.8％増の439億円となり、水性ボールペン、油性ボールペンともにプラス成長で推移した。今後も水性ボールペン、油性ボールペンとも引き続き市場拡大が見込まれるものの、落ち着きが見られることから、その成長率は鈍化するものと考える。

　2014年度の国内シャープペンシル市場規模（本体及び替芯）はメーカー出荷金額ベースで、前年度比5.1％増の145億円。主要メーカー各社より投入された芯が折れないといった高機能・高付加価値を訴求した新商品によって消費者需要が活発化し、主要ターゲットである中高生の減少など少子化による構造的なマイナス要因がある中での市場拡大となった。


　資料名は「文具・事務用品マーケティング総覧 2015年版」（発刊日：2015年12月25日　体裁：A4判 422頁　定価：税別110,000円）。


【詳細】矢野経済研究所　 http://www.yano.co.jp/