三菱鉛筆は2月13日、2024年12月期連結業績を発表し、連結売上高は888億20百万円（前期比18.7％増）、連結営業利益が121億89百万円（同2.9％増）、連結経常利益が129億52百万円（同0.5％増）、当期純利益は112億72百万円（同10.9％増）だった。

　セグメント別では、筆記具及び筆記具周辺商品事業は欧米市場における売上が堅調に推移したことや、為替による押し上げ影響により、外部顧客への売上高は864億90百万円（対前年同期比19.3％増）。粘着テープ事業、手工芸品事業などその他事業は、23億29百万円（対前年同期比1.9％増）だった。

　連結売上高（2024年）の製品別構成比は、ボールペン40.7％、サインペン30.4％、シャープ・替芯12.7％、鉛筆4.2％、その他12.0％で、23年比でサインペンとシャープ・替芯が微増した。

　2025年12月期連結通期は売上高930億円、営業利益131億円、経常利益137億円、当期純利益96億円を見込む。

　今期は、筆記具業界において多くの先進諸国において少子高齢化や人口減少が進む一方、新興国では人口増加と経済成長に伴う市場の拡大が期待され、またデジタル技術の進展により、AIやスマートデバイスが生活のあらゆる場面に浸透し、筆記の需要構造が変化しつつあると分析。

　加えて、環境意識の高まりやライフスタイルの多様化により、筆記具に求められる価値も多様化する中で、スピード感をもち取り組む。

　数原滋彦社長は13日の決算説明会で、2022年-24年中期経営計画について「グローバルな視点や考え方を持った活動に加えて、想定よりも大幅な円安の追い風を受け、特に海外筆記具事業で大きな成長を達成した。今後のさらなる成長に向けてLamy社の連絡子会社化も実現。一方で非筆記具事業では売上目標には未達となった。利益面では、グローバル市場での利益率向上や為替の影響もあり概ね予定通り」と振り返った。

　海外筆記具事業については「POSCAおよび北米・欧州市場において売上を拡大。Lamy社の連結子会社化を実現し売上を押し上げた」。国内筆記具事業は「厳しい市況の中でシェアを伸ばし、売上が増加した」と説明。

　同社は長期ビジョン「ありたい姿2036」へと進む新中計（2025年-27年）での成長ストーリーとして、「筆記具事業の成長継続と多角化推進」と「非筆記具事業の規模拡大とグループのありたい姿実現を牽引」の二つをあげ、「ステークホルダーと連携し、経営基盤を強化する」とし、2027年の目標として、売上高1030億円、営業利益155億円、ROE8％以上、PBR1倍以上をかかげた。

　非筆記具事業ではセンサー内蔵型のIoTペンの開発を進める。また2025年1月に発売した「LAMY safari JETSTREAM INSIDE」が大きな反響を呼び、店頭で品薄になっているという。