東日本大震災の発生とそれに伴う福島原子力発電所事故による電力不足など、経営環境がよりいっそう厳しさを増すなかで、今年の新任役員は例年になく前向きで積極的であるという調査結果が、9月7日都内で発表された。

　発表したのは、日本能率協会グループ10法人。今年7～8月、上場企業の新任役員を対象に、経営課題の認識や役員としての意識をうかがう調査を実施し、 229件の回答を分析した。

　それによると、「会社変革の気概をもつ」新任役員は9割を超え、前向きで積極的な姿勢がうかがえた。さらに、現在の景況感については、「曇り」「雨」「どしゃ降り」が約9割と、依然として厳しい見方をしている一方、10年後の日本社会が良くなると考える割合が6割を超えた。

　震災後、グローバルサプライチェーンに対しては8割が「影響がある」と回答、企業経営の最終目的は「社会貢献」で利益はその手段と、社会を強く意識する姿も。

　また「外国人のトップ」は7割が支持し、自身の英語力、ビジネスで使える人は2割だった。いま求められるリーダー像は「豊臣秀吉」で、20代の若手社員に薦める１冊は『坂の上の雲』（司馬遼太郎）がトップ、ドラッカー本も人気だった。